高齢者が多数を占める会社はブラックになりやすい

高齢者が多い企業は、ブラック企業になりやすい。仕事はあっても新しく人材を確保の余裕もなく、いまいる人材で回すのがビジネスモデルだからだ。

だから新卒者や中途採用を希望される方がブラック企業かどうかを見極める1つに、その企業がオーナー系の中小同族会社であるか会社の形態を見ることは大事である。

そのオーナーが高齢者であり、側近も高齢者であれば、正直に言うがその会社が長く続くとは思えない。

たとえばそのオーナーが70を超えているのであれば、明らかに世代交代に失敗した事例であり、後継者を育成することを怠った事例である。

実はこういう企業は日本にはゴマンとあり、ちょうど団塊の世代の人が起業した会社であり、そのオーナーも70歳を迎えている。

本来であれば、オーナーの子息に権限を委譲し、子息の側近たちが会社で辣腕を振るわなければならないのだが、それができない理由は、子息がつぎたくない、オーナーがつがせたくないことが多いからだ。

つまり、オーナーの死は、会社の死に直結する。

別にこれは、会社に限った話ではなくNPOなどの団体にも言える。東京商工リサーチの調査によると2016年はNPOの廃業が多かったのだが、これは阪神・淡路大震災の際、NPOの立ち上げが増加したが、歴史的使命を終えて、畳んだNPOが増えたとのことだ。

そして高齢者が多数を占める会社がブラック化しやすい原因をもう1つ言うと、高齢者はパソコンの操作に不慣れであるため、若くいきのいい社員を使い倒すしかできない。

こういう言い方も悪いが、高齢者を食わせるために若者が犠牲になることも少なくない。

だからこそ、就活の時は、その会社が高齢者がどのくらいいるか把握した方がいい。もし、多数を占めていれば、考えた方がいいし、あまり私はお勧めしない。

まあ、会社選びは給料の多寡も大事だが、年齢構成や会社形態についても事前にじっくりと調査するのが賢い就活だ。

もう6月1日なので内定をもらっている新卒者も多いが、就活戦線も終わる頃なので、おじさんからの助言として聞いて欲しい。