60歳から始める個人事業主～いつか来る引継ぎの日

人間いつかは会社から去り、引退する日が来ます。私の場合はやや速く、50代前半でアーリーリタイアしました。その時、必要なことは後任への「引継ぎ」です。

私の場合、機関紙・機関誌作成でしたので特別なマニュアルがあったわけではありません。もしあるとすれば、新聞社の連絡先や新聞・雑誌の送付先くらいです。

私は、引継ぎについては最低限であるべきと考えます。後のことは後任が考える仕事と受け止めていましたので、会社を退社すると決めた後、しばらく出社しませんでした。

上司ともめたことで情熱がなくなったというのがホンネです。ですので、後任が決まるまで一切出社しませんでした。これは別に無断欠勤と言うことでは無く、社長の許可を得ています。

社長からすれば出社しない間、頭を冷やせということで許可したのでしょうがその際、私は個人事業主になることを決断しましたので、総務部には、後任者が来るまで一切出社しないと伝えていました。

後に後任者が来ましたので、私もほぼ同時に出社、その人には、私は社史編纂の仕事もしていましたので、その資料一式を渡し、新聞社の連絡先と、機関紙・機関誌の送付先を伝えました。基本、2日～3日で引継ぎを終えました。

「これで終わりなの?」と驚かれる方もいましたが、新聞や雑誌のつくりかたのハウツーなんて、1日や2日で教えられるものではありません。それはご自身で開拓するものです。

これは私の引継ぎのケースですが、どの業務にしても引継ぎはこんなものでいいと考えています。専務から出社を促す電話がありましたが、出社してもやることがないので出社しませんでした。

引継ぎはおおげさに考える必要も無く、最低限のことを伝えることで十分です。よく、会社では引継ぎを巡ってトラブルがありますが、要するに退任者と同じ事ができるように後任者に指示して欲しいとのことですが、そんなことはどの業務でも無理です。

全部覚えてもいませんし、頭の中だけのマニュアルもあるでしょう。自分の体験で何となく覚えたこともあってマニュアル化しにくい業務はたくさんあります。

後任者も必死にやるでしょうから、あとは後任者の頑張りに委ねれば良いのです。会社を辞める立場の人間は、後のことは後の人が考えると淡々と見つめ、しっかりと有給休暇を取ることに専念すべきです。

有休は権利ですし、退職するときは会社側の時季変更権はありません。これは私も私の知人も使いましたが、「労基いくぞ」と言うと会社は黙ります。私は30日間以上、有給休暇がありましたので、ほぼ使いまくりました。

当然の権利です。そもそも10月の時点で有給休暇が余りまくっていることがおかしかったのですが、余っているので使いました。

退職者の仕事の1つに、仕事をなくすことですが、有休取得も仕事の1つです。要するに、会社から去る人間ですから、会社にいない状態をなるべくおおく作っていくのです。

その意味で退職者の一番大きな仕事は、有休取得と心得るべきです。